オンライン教室開業方法は?初期費用・固定費安く抑えて効率良く集客

開業
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2020年は、コロナ禍により、さまざまな業種において、経営的な打撃を受けました。

多くの会社においても、出勤を自粛し、自宅でのリモートでの仕事を取り入れることになり、働き方が見直されています。

また、飲食店などにおいては、店舗での提供に加えて、配達に力を入れるといた具合に、社会のあり方が大きく変化しています。

教育においても同様の事が言え、オンライン指導を行う塾などの学習サービスも増加してきています。

そこで、ここでは、オンライン教室の開業方法について、くわしく見ていきたいと思います。

実店舗での学習塾の開業では、初期費用や固定費が大きく必要となります。

それに対して、オンライン教室では、コストを安く抑えることができ、集客もエリア制限なく効率良く行えるというメリットもあるのではないでしょうか。

 

 

 

 

オンライン教室開業のメリット・デメリットは?

時代の変化とともに、実店舗での塾などの教室開業だけでなく、オンライン教室の開業の数も増えていくのではないかと想像できます。

そこで、オンライン教室開業のメリットとデメリットを見ていきたいと思います。

オンライン教室開業のメリットは?

オンラインで教室を開業することのメリットについて見ていきたいと思います。

  1. 開業コストが抑えられる
  2. ランニングコストが抑えられる
  3. 集客エリアが全国に広げられる

それぞれについて、くわしく見ていきたいと思います。

開業コストが抑えられる

初めて、開業される場合には、コストが低く抑えられることは、何よりも魅力ではないでしょうか。

いつか、起業することを夢見て、雇われで知識や経験を身に付けながら、資金を貯めて開業を目指す人も多いかと思います。

しかし、年齢とともに、そのモチベーションも下がってしまいかねません。

実際に、実店舗で学習塾を開業しようと思うと、おおよそ、以下の初期費用が必要となります。

物件取得費(敷金・礼金・保証金・仲介手数料)約100万
内装工事費約100万
備品100万~500万
半年分程度のランニングコスト約300万
開業時の宣伝広告費約100万

もちろん、借りるテナントや地域によっても異なりますが、安く見積もっても、700万程度は必要となりますし、店舗や内装・備品にこだわれば、1000万以上は必要になるでしょう。

私は、これまでに、4店舗の学習塾を開業していますが、おおむねその程度は必要でした。

もし、フランチャイズなどに加盟して、開業するとなると、さらに加盟金が必要となります。

また、もちろん、当面のランニングコストも必要となりますので、ある程度の金額がないと安心して開業するのは難しいですね。

オンライン教室開業の場合には、これらの金額を圧倒的に抑えることが可能です。

ランニングコストが抑えられる

また、初期費用だけでなく、ランニングコストが抑えられることも非常にメリットとなります。

学習塾などの会員制ビジネスは、集客が軌道に乗り始めると、毎月の売り上げがある程度、安定するという、非常においしいビジネスではあります。

しかし、それは確実に、そのようになるとは言えるはずはないので、それまでのランニングコストが、毎月の負担となってしまいます。

家賃10万~
光熱費1万~
人件費10万~
宣伝広告費1万~

どのようなビジネスモデルになるかで、金額は異なりますが、少なくとも上記の金額は、毎月発生します。

フランチャイズに加盟していると、さらにロイヤリティもかかりますよね。

オンライン教室の場合には、家賃や光熱費などの固定費が不要となります。

集客エリアが全国に広げられる

現在、学習塾は、全国に約5万ほどあるそうです。

コンビニは、全国に6万店舗ほどあるそうなので、コンビニと同じくらい、学習塾は日本に存在することになります。

しかし、少子化や飽和に伴い、近年、学習塾の数は減少している傾向にあります。

これは、少なくなっていっている子どもを、狭いエリア内で、取り合っていることに、無理が生じていると考えても良いのではないでしょうか。

大手でスクールバスなどがあるという場合でなければ、小中高校生の通塾範囲は、広くても2km程度となるはずです。

実店舗での集客となると、その程度の範囲が限界です。

その中で、どれくらい、競合の他塾の数があるのかを考えて、集客が可能なのかを判断する必要があります。

それに対して、オンライン教室の場合は、集客の範囲が日本全国となります。

そのため、始めるのであれば、競合が少ない今がチャンスではないでしょうか。

 

オンライン教室開業のデメリットは?

ただし、オンライン教室開業にもメリットだけではなく、デメリットも考えられます。

  1. オンライン指導に不安を抱く層がいる
  2. 認知・集客のスタートに時間がかかる
  3. 人的な魅力が伝わりにくい

それぞれについて、くわしく見ていきたいと思います。

オンライン指導に不安を抱く層がいる

やはり、対面での通塾や指導でないと、不安を感じてしまう保護者もいるでしょう。

また、対面での指導を行わないと、成績が伸びにくいという生徒がいるのも事実です。

しかし、このデメリットに関しては、集客の幅を日本全国へ広げられるので、オンラインでの指導を受け入れてくれる層だけをターゲットにすることで解決できそうです。

認知・集客のスタートに時間がかかる

上記にも近いところがあるかもしれません。

新しい形式のサービスであるために、オンライン教室を開業しても、世間に認知されるまでは、少し時間がかかってしまうかもしれません。

特に、オンライン教室での開業の場合、集客は、基本的には、ネットとなります。

ホームページやブログが上位に表示されるまでには、少なくとも3ヶ月程度は見ておく必要があります。

このあたりのデメリットを払しょくするためには、有料でネット広告を出したり、業者にホームページを作成依頼して、最短で上位表示させるなどの方法が必要となります。

この点もデメリットとはいえ、実店舗での開業費用ほどの金額はかかりませんよね。

人的な魅力が伝わりにくい

学習塾などの教室ビジネスにおいて、もっともメリットとなるのは、個人教室での人柄です。

大手やチェーンなどでの開業と違い、個人での開業となると、あなた(先生)のファンとして、通ってくれる生徒・保護者がいます。

また、そこから、口コミで、さらに輪が広がっていくという集客の方法が成り立ちます。

このことは、集客的なメリットだけでなく、やりがいがモチベーションにもつながります。

この点は、オンライン教室の場合には、対面よりも伝わりにくい部分となることは、デメリットの一つと考えておいた方が良いでしょう。

ただし、オンラインでも十分にその魅力を伝えられるという場合や、オンラインの開業メリットのほうが大きいと考える場合には、オンラインでの開業を考えても良いかと思います。

 

 

 

 

オンライン教室開業方法は?

それでは、実際に、オンラインでの教室開業のためにはどうすれば良いでしょうか。

無料で行うことも可能ですが、その場合にネックとなる点も知っておく必要があります。

 

無料のツールを利用したオンライン教室開業方法

スカイプやzoomなどのオンラインのツールを使用することで、生徒講師でのやりとりを行うことは可能です。

ただし、スカイプやzoomの場合は、個別にやりとりを行うことは可能ですが、それ以上の機能はありません。

講師一人ひとりが個別に、アカウントを取得して生徒と個別にやりとりを行うだけとなります。

ですので、無料ツールを使用する場合は、「オンライン教室の開業」というよりは、個別に講師と生徒がやりとりを行うという「オンライン家庭教師」となるでしょう。

ですので、もし、ご自身が一人で、講師として複数の生徒と授業を行うだけであれば、この方法でも問題はありません。

しかし、この方法だと、1日に数コマこなしても、できる時間は限られているため、正直、利益としては、それほど望めないのではないでしょうか。

 

オンライン教室を開業するにあたって必要なシステムや機能は?

もし、オンライン上で、実店舗同様のオンライン教室を開業しようとすると、どのような機能が必要となるのでしょうか。

  1. スケジュールの管理
  2. ビデオ通話機能
  3. 管理者による授業閲覧機能
  4. 同時に複数の授業開催機能
  5. ホワイトボードでの手書き機能

上記のような機能が備わっていれば、オンライン上に仮想の教室を持つことが可能となります。

これらが可能なのであれば、既存の実店舗での個別指導塾を運営するのと、非常に近い形のオンラインの個別指導塾を立ち上げることが可能となります。

しかも、開業費用だけでなく、ランニングコストも抑えられます。

また、集客の対象が全国の小中高校生となります。

それでは、このような機能を兼ね備えたシステムは存在するのでしょうか。

現在、唯一、上記のような機能を持つシステムが存在します。

そちらについて、以下に、説明いたします。

 

有料のツールを利用してオンライン教室を開業する方法

長々とひっぱってきましたが、私が説明するよりも、以下のバナーより、公式サイトを見ていただいた方がご理解いただけると思います。


TUTORROOMオンライン塾開業キット
 には、上記で述べてきた機能がすべて搭載されています。

今後、コロナウイルス第二波が来る可能性も高いです。

そうはいっても、子どもたちの勉強の必要性がなくなるわけではありません。

そのため、非対面での教育サービスの需要は必ず、高まっていきます。

まずは、デモを体験することが可能です。

今後は、実店舗での教室開業よりも、圧倒的に優位となります。

 

 

 

 

 

 

オンライン教室開業は競合が参入する前に!

コロナウィルスの第二波が来ると、必ず、オンライン教育サービスへの需要は高まります。

そもそも、学習塾までわざわざ、通塾しなくても、自宅にて学習できるという形式自体が、今後の時代の流れにマッチしているのではないでしょうか。

仕事に関しても、ある程度は、リモートでできるというのが、浸透してきています。

ランニングコストを抑え、時代に合ったサービスを提供することで、集客に成功できると良いですね。

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